カテゴリー「共同研究」の記事

私の研究室では，一般財団法人LINEみらい財団，静岡市教育委員会と共同で，GIGAスクール展開にあわせた情報モラル教育教材「SNSノートしずおか」を開発しました。

以下，リリースより転載いたします。

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この「SNSノートしずおか」は、前述のこれまでLINEみらい財団が提供してきた教材をベースに、三者で連携の上、新たにGIGAスクール構想を踏まえて「Society5.0」や「プログラミング」、「金融･情報リテラシー」などのコンテンツを追加し、PCやタブレット端末でも活用できる教材を想定しています。
また、ICT機器を使ったコミュニケーションの在り方等について、家庭内で適切なルールを作ることの重要性にも着目し、子どもと保護者が一緒になって考えられるようなページも設けています。

本教材は、市内の全公立小中学校の児童・生徒のPCやタブレット端末で利用可能です。
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詳しくはこちらのリリースをご覧ください。

私の研究室では，一般財団法人LINEみらい財団と共同で，災害時の情報とのつきあい方・デマなどの見極め方を学ぶ教材「情報防災訓練」を開発しました。

これまでの子どもたちは，災害時に「守られる存在」でした。しかし，SNSに触れることの多い子どもたちは，災害時に素早く情報を集めたり，安否情報や被害情報を発信したりすることで，地域防災に貢献できる可能性を秘めています。

しかし，災害時には，「人を騙してやろう」という悪意ではなく，「人の役に立つだろう」といった善意の気持ちからデマやフェイクニュースを拡散してしまうことも多いことから，「だいふく」（だ：誰が言ったのか，い：いつ言ったのか，ふく：複数の情報を確かめたのか）をキーワードとして，ゲーム形式で情報を吟味する内容となっております。

ぜひ本教材をご活用いただき，これまでの防災訓練に加えて，「情報防災訓練」を各学校で実施していただきたいと思います。

以下，リリースより転載いたします。

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LINEみらい財団は、災害発生時にどう情報を扱うかや、デマやフェイクニュースをどう見極めるかについて学ぶ教材「情報防災訓練」を国立大学法人静岡大学教育学部准教授 塩田真吾氏と共同で開発しました。

教材には、実際に災害時を想定し、用意されている「SNSの情報」を見ながら信頼できるものかどうか、拡散しても良いかなどを考え話し合うグループワークや、「だいふく（だれが・いつ・複数の情報を確認）」という言葉を使って情報の信頼性を見極める訓練等の内容が盛り込まれています。

教材は「授業用スライド」「情報カード」「生徒用ワークシート」「指導者用ガイドブック」がセットになっており、以下よりどなたでも無償でダウンロードして授業などで活用いただけます。

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詳しくはこちらのリリースをご覧ください。

私の研究室では，一般財団法人LINEみらい財団，大阪府松原市、泉南市、守口市で組成する「SNSノートおおさか」作成委員会と共同で，GIGAスクール展開にあわせた情報モラル教育教材「SNSノートおおさか」を開発しました。

1人1台端末の環境で予想される，IDやパスワードを忘れてしまう，タブレットを破損する，授業とは関係のないサイトを⾒る，⽬を近づけての⻑時間利⽤，オンライン交流での悪⼝などのトラブルに対応しています。

以下，リリースより転載いたします。

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新型コロナウイルスの感染拡大の影響で大幅に前倒しとなったGIGAスクール構想*1を受け、2020年度中に全ての小中学校の児童・生徒一人ひとりへのPCやタブレット端末の配備が進められています。一方で、子どもたちの生活面においては、ICT機器の長時間利用による生活習慣の乱れや、SNSを介したトラブルなどが数多く報告されるなど、情報モラル教育の充実は喫緊の課題です。

そのような背景を受けて、LINEみらい財団は、大阪府松原市、泉南市、守口市の教育委員会で組成された「SNSノートおおさか」作成委員会、および国立大学法人静岡大学教育学部准教授 塩田真吾氏と共同で、情報モラル教育教材「SNSノートおおさか」を開発いたしました。

この「SNSノートおおさか」は、前述のこれまでLINEが提供してきた教材をベースに、各市と連携の上、新たにGIGAスクール構想を踏まえて「Society5.0*2」や「プログラミング」、「金融･情報リテラシー」などのコンテンツを追加し、PCやタブレット端末でも活用できる教材を想定しています。

また、ICT機器を使ったコミュニケーションの在り方等について、家庭内で適切なルールを作ることの重要性にも着目し、子どもと保護者が一緒になって考えられるようなページも設けています。

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詳しくはこちらのリリースをご覧ください。

これまでの金融教育は主に社会科や家庭科で扱われてきました。
しかし、フィンテック（FinTech）に代表されるように、金融（Finance）と情報技術（Technology）が掛け合わされたサービスが増えるこれからの時代では、「情報分野」での扱いも必須となってきます。例えば，急激に広まった電子決済などの「見えないお金」とどのようにつきあえばよいのか、社会科や家庭科だけでなく、情報科や技術科でも金融・情報リテラシーの育成に取り組んでほしいと思います。

以下，LINE株式会社のリリースより一部転載いたします。

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このたび、LINEみらい財団は、「金融・情報リテラシー」教育に向けた教材を本日より提供開始しますので、お知らせいたします。

■基本編：「信用」ってなんだろう？
子どもたちが金融に向き合う姿勢について自ら考えるため「信用」と「信頼」の違いやそれらを得ることの難しさ、これからの社会を生きるために信用を積み重ねる重要さについて学ぶことができる内容です。「見えないお金」と上手に付き合うために「信用」の重要性に気づいてもらうため、カードワークやユースケースを通して学べる教材です。

■応用編：「見えないお金」との付き合い方を考えよう
見えないお金である「キャッシュレス」との付き合い方を学び、キャッシュレスについての基礎知識の理解、向き合い方を主体的に考えてもらうための内容です。売り手(送り手)と買い手双方から理解するためのコンテンツやワークシートを元にした学習など実践的な内容で構成されています。


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教材は，こちらから，ダウンロードしてご活用ください。

私どもの研究室とLINE株式会社の共同研究の成果が，日本教育工学会論文誌に掲載されました。
従来のトラブル調査は，発生率にのみ焦点化されたものが多かったのですが，本研究では重大性と発生率の両軸からそのリスクを評価しました。ぜひご覧ください。

■抄録
本研究の目的は，情報機器活用に関わるトラブルについて，重大性と発生率の両軸からそのリスクを評価すると同時に，そのリスク増大要因を検討するところにある．小学校第４学年から高等学校第３学年の児童生徒（n=6229）を対象に，情報機器の利用状況に関する項目と，12種類のトラブルについて３段階の重大性を設定した合計36ケースについて，過去１年間での経験頻度への回答を求めた．結果として，どの学校種においても最も発生率の高いトラブルは「長時間利用」であり，特に小学校において高かった．また，重大性と発生頻度の積によってリスク指標を算出し，利用状況からその増大要因を検討したところ．トラブルの種類によって異なる要因が影響することが明らかになり，特に「使用時間」と「学年の高さ」は10種類のトラブルのリスク増大要因となっていた．これらの結果を踏まえて，情報モラル教育における実践的示唆を議論した．

新型コロナウイルスの影響による休校期間において、生徒児童の学習習慣やゲーム、スマートフォン利用時間の長時間化など乱れた生活習慣をどのように整えるか心配であるという声が上がっています。

そこで私どもの研究室と導入実績1,100校32万人のNOLTYスコラ シリーズを発行するNOLTYプランナーズが共同で開発した「NOLTYスコラ オーブ」の紙面や授業の一部を無償公開いたします。



「NOLTYスコラ オーブ」は生徒児童の実生活とネット利用のバランスを整える目的で開発された教育プログラムです（小学校高学年、中学校向け）。3つのステップを行うことで、生徒児童が自分自身の生活習慣を把握し、改善できるプログラムとなっています。

休校の影響で授業時間数の確保が難しいと思われますので、最初のステップである『ステップ① 自覚編』を授業1コマで活用いただける内容にして、誰でも無償でダウンロードいただける形にしました。ノート紙面、授業用パワーポイント、指導案付になっています。学校授業再開に合わせてご活用ください。ダウンロードはこちらから。

塩田研究室と少額短期保険会社「Mysurance 株式会社」（損害保険ジャパン日本興亜株式会社の100％出資）は，今後，公立小中学校への携帯電話やスマートフォンの持ち込みを原則禁止した文部科学省の通知が見直されることを見据えて，「保護者向けの情報モラルリーフレット教材」をリリースしました。

スマホ持ち込みが解禁された場合のトラブルに備えるために，小中学校の入学説明会や保護者会で本教材を活用いただければ幸いです。また，万が一のスマホの破損・故障の補償やトラブルに備えて，弁護士の法律相談を無料で受け付けるサービスを付帯した「こどもスマホ保険」をご活用いただくことで，学校や保護者のトラブル対応の負担が軽減できればと考えております。

以下，Mysurance株式会社のリリースより一部転載いたします。
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静岡大学とMysuranceは、お子さまのスマホ利用教育に活用いただけるよう、スマホ利用に関する指差しチェックリストや、学校でのスマホトラブル事例、利用上のマナーなどを親子で対話しながら、安心・安全な使い方とご家庭のルールを学べるリーフレット教材を共同開発しました。このリーフレット教材は、小中学校の入学説明会や保護者会などを通じて配布し、ご家庭に持ち帰って活用いただくことを想定しています。


あわせてMysuranceでは、万が一のお子さまのスマホの破損・故障の補償に加え、SNSいじめや課金トラブルなど、保護者の方が不安を抱いているお子さまのスマホトラブルに対して、弁護士の法律相談を無料で受け付けるサービスを付帯した「こどもスマホ保険」の提供も開始します。
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静岡大学教育学部塩田研究室と株式会社カスペルスキーでは，学校における情報モラル教育の更なる充実のため，教員が生徒のネット利用状況や知識を簡単に把握することのできる「情報モラル診断サービス」を2015年度より提供しており，これまでに全国550校，約3万2,000人以上（累積実施数）の小中学生にご活用いただいております。

従来こうした生徒のネット利用状況を把握するためには，アンケート用紙を準備し，集計するという作業が必要でしたが，「情報モラル診断サービス」では，生徒がPC上で25問の問題に回答するだけ（準備を含めて約45分）で，生徒のネット利用状況（スマホ所持率，利用時間，ルールの有無，フィルタリングの有無，トラブルの有無など）と情報モラル・セキュリティ・法律に関する知識を教員が簡単に把握することができます。



「2019年度版情報モラル診断サービス」では，現在のインターネットを取り巻く状況に沿った質問（フェイクニュースや裏アカ，動画共有サイトへの投稿などなど）を加えた内容となっておりますので，ぜひ，総合的な学習の時間や学活の授業の一環としてご活用いただき，夏休み前の児童・生徒のネット利用状況の把握にご活用いただければ幸いです。

申し込みは，こちらから。利用は無料です。

以下，LINE株式会社のリリースより一部転載いたします。
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LINE株式会社（所在地：東京都新宿区、代表取締役社長：出澤剛）は、宮城県教育委員会および仙台市教育委員会と情報活用能力育成のための教材「みやぎ情報活用ノート」を共同開発し、本日より無償で提供を開始いたしますので、お知らせいたします。

「情報活用能力」を育成することを目的に、LINE、宮城県教育委員会、仙台市教育委員会は、教育工学・情報教育・メディア教育などの分野を専門とする有識者である、東北大学大学院 堀田龍也教授、東北学院大学 稲垣忠教授、宮城教育大学 安藤明伸准教授、静岡大学 塩田真吾准教授のご協力のもと、「みやぎ情報活用ノート」を作成し、第一弾として小学生向けに教材を無償で公開いたしました。
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こちらから，ダウンロードしてご活用ください。

以下，LINE株式会社のリリースより一部転載いたします。

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LINE株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：出澤剛）は、長崎県教育委員会と情報モラル教育教材「SNSノート・ながさき」を共同開発し、本日より無償で提供を開始いたしますので、お知らせいたします。

今回、共同開発した「SNSノート・ながさき」は、「ワークショップ形式」「発達段階にあわせたラインナップ」というSNS東京ノートの特徴を踏襲しながら、県内の児童・生徒のスマートフォンやSNSの利用実態データの引用や、県内においても多く利用されている「LINE」のキャラクターを教材中に用いるなど、長崎県向けにアレンジし、県内の情報モラル・情報リテラシーに関する教育の充実に活用していきます。
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「SNSノート（情報モラル編）」とともにご活用いただければ幸いです。

私の研究室とカスペルスキーの共同研究の成果として，カード形式のシニア向け情報セキュリティ啓発教材「ネットの『あやしい』を見きわめよう（シニア編）」の配布を開始しました。



カスペルスキーと静岡大学 教育学部 塩田研究室では、幅広い年代でインターネットの利用が日常になっている中で、シニアのインターネット上のトラブルが増加していることから、更なる啓発が必要と考えていました。そこで、シニアのインターネットリテラシーを高め、安心してインターネットを利用するための判断力を身に付けていただくために、情報セキュリティ啓発教材「ネットの『あやしい』を見きわめよう」のシニア編を共同開発しました。教材「ネットの『あやしい』を見きわめよう」は、2017年10月から主に中学生を対象として提供してきましたが、シニア編ではその手法は変わらずに、内容をシニア向けに新たにしました。

「ネットの『あやしい』を見きわめよう（シニア編）」では、安全なインターネット利用について、カードや説明スライドなどの教材を使い、複数人でディスカッションしながら学ぶことができます。個人情報や金銭的なトラブルなど、シニアにとってリスクの高いケースを学べるよう、「架空請求」や「偽のショッピングサイト」などの具体例を採用しています。また、はがきサイズのカードを使い視認性も高めています。本教材は、消費者センターやシニア向け情報セキュリティ啓発セミナー、地域の老人クラブの活動など、さまざまな場面での利用を想定しており、非営利目的の使用であればどなたでもカスペルスキーのホームページからダウンロードしてご利用いただけます。

リリースの内容はこちらから。教材はこちらから。

私も制作に関わっている「SNS東京ノート」をベースとして，全国の地域や学校で，児童・生徒が発達段階に応じて体系的に情報モラルを学習できるように，新教材「SNSノート（情報モラル編）」を開発し，無償提供を開始いたします。

以下，LINE株式会社のリリースより一部転載いたします。

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LINEは、2012年より青少年の健全なインターネット利用の啓発活動（教材開発、講師派遣による講演活動、青少年のネット利用についての実態調査・研究を行っています。これらの活動から得た経験・知見を生かしながら、2017年に東京都教育委員会と「SNS東京ノート」の共同開発を行い、都内公立学校の全児童・生徒向けに配布し、授業等でご活用いただいております。



東京都内の16校の教員と児童・生徒に実施した「SNS東京ノート」の効果測定（※2）では、教員の85％が「情報モラル教育として適切である」、74％が「授業で使いやすい教材である」と評価。小学生～中学生の80％以上が「わかりやすい」との評価をいただきました。また、SNS東京ノートを使用した授業を受講した児童・生徒の増加に伴って、ネットトラブルの経験率が低下していることもわかりました。

このような結果を踏まえ、2020年度以降の新学習指導要領の全面実施に向け、全国の地域や学校で、児童・生徒が発達段階に応じて体系的に情報モラルを学習できるように、新教材「SNSノート（情報モラル編）」を開発し、無償で提供いたします。

本教材は、小学1年生～高校3年生を対象とし、「SNS東京ノート」のエッセンスを取り入れ、インターネットの特性を理解するだけでなく、人による認識の違いに気づき、より適切なSNS、ネットとの関わり方について当事者意識を持って考えを深める内容となっています。また、保護者会等でも活用できるよう保護者向けのページを設け、教員の授業準備を容易にすべく授業レポートや児童・生徒のネット利用実態データ、指導案等も充実させています。
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こちらのサイトよりダウンロード可能です。
ぜひ全国の学校で活用いただければ幸いです。

静岡大学教育学部塩田研究室と株式会社カスペルスキーでは，学校における情報モラル教育の更なる充実のため，教員が生徒のネット利用状況や知識を簡単に把握することのできる「情報モラル診断サービス」を2015年度より提供しており，これまでに全国約650校（累積実施校数）の小中学校でご活用いただいております。

従来こうした生徒のネット利用状況を把握するためには，アンケート用紙を準備し，集計するという作業が必要でしたが，「情報モラル診断サービス」では，生徒がPC上で25問の問題に回答するだけ（準備を含めて約45分）で，生徒のネット利用状況（スマホ所持率，利用時間，ルールの有無，フィルタリングの有無，トラブルの有無など）と情報モラル・セキュリティ・法律に関する知識を教員が簡単に把握することができます。



「2018年度版情報モラル診断サービス」では，現在のインターネットを取り巻く状況に沿った質問（知らない人との「出会い」やフィルタリングサービスの利用率向上など）を加えた内容となっておりますので，ぜひ，総合的な学習の時間や学活の授業の一環としてご活用いただき，夏休みあけの生徒のネット利用状況の把握にご活用いただければ幸いです。

申し込みは，こちらから。利用は無料です。

2020年より予定されているプログラミング教育の必修化にともない、2017年11月から、静岡大学教育学部学校教育講座准教授塩田真吾氏を中心とし、「コード・Ａ・ピラー」を活用した指導やカリキュラムを含む教育パッケージの内容の開発を目的とした共同研究を開始いたしました。「コード・A・ピラー」を自分の意図したように動かすために試行錯誤を重ね、どのようにゴールまで辿り着けるか、ゴールまでどんなルートが考えられるかなどの論理的思考を育むカリキュラムの開発を目的とした研究を経て、このたび教材カリキュラムの提供を開始いたします。


今回の共同研究によって開発された教材導入カリキュラムは、プログラミング教育の盛り上がりの一方で、本格的なプログラミング授業を導入するにあたり、専門教員の不在や確たる教材が少なく不安の声がある中、PCを使用する必要がない上にリーズナブルな価格で購入でき、児童たちがグループワークで議論しながらプログラミングを学ぶことができる教育パッケージです。

プレスリリースは，こちら。
授業の様子が，朝日新聞デジタルで紹介されています。

指導案，コース，カード教材などのダウンロードは，こちらから。（ページの下部にあります）

塩田研究室では，2014年度よりLINE株式会社と共同で，インターネットとの上手な付き合い方やコミュニケーション方法について“自ら考える”啓発教育を行うことを目的にした情報モラル教材の開発に関する研究を行っておりますが，この度，第4弾「家庭での対話編」の教材を全国の教員・保護者向けに無料での配布を開始いたしました。

以下，LINEのCSR活動レポートより一部転載いたします。なお，リリースはこちらです。
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『「楽しいコミュニケーション」を考えよう！家庭での対話編』は保護者を対象としており、「スマホを持たせるのはなんとなく不安」「ルールをつくってもなかなか守られない」といった悩みに応える教材です。具体的には子どものネット利用においてトラブルの要因となる行動を3つに整理し、それぞれの要因に対応した①設定の確認，②ルールの工夫，③コミュニケーションのトレーニングという3つの対策から家庭での「自律を促す指導」を考える内容になっています。

教材の対象：保護者
授業の設定：60-90分
*ワークの時間によって調整できます
*スライドを使わずワークシートのみで授業を薦める場合は15～20分で実施できます
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なお，本教材のポイントをまとめましたので，ぜひご覧頂き，ご活用いただければ幸いです。