静岡大学教育学部 塩田真吾 研究室

私の研究室では，一般財団法人LINEみらい財団と共同で，災害時の情報とのつきあい方・デマなどの見極め方を学ぶ教材「情報防災訓練」を開発しました。

これまでの子どもたちは，災害時に「守られる存在」でした。しかし，SNSに触れることの多い子どもたちは，災害時に素早く情報を集めたり，安否情報や被害情報を発信したりすることで，地域防災に貢献できる可能性を秘めています。

しかし，災害時には，「人を騙してやろう」という悪意ではなく，「人の役に立つだろう」といった善意の気持ちからデマやフェイクニュースを拡散してしまうことも多いことから，「だいふく」（だ：誰が言ったのか，い：いつ言ったのか，ふく：複数の情報を確かめたのか）をキーワードとして，ゲーム形式で情報を吟味する内容となっております。

ぜひ本教材をご活用いただき，これまでの防災訓練に加えて，「情報防災訓練」を各学校で実施していただきたいと思います。

以下，リリースより転載いたします。

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LINEみらい財団は、災害発生時にどう情報を扱うかや、デマやフェイクニュースをどう見極めるかについて学ぶ教材「情報防災訓練」を国立大学法人静岡大学教育学部准教授 塩田真吾氏と共同で開発しました。

教材には、実際に災害時を想定し、用意されている「SNSの情報」を見ながら信頼できるものかどうか、拡散しても良いかなどを考え話し合うグループワークや、「だいふく（だれが・いつ・複数の情報を確認）」という言葉を使って情報の信頼性を見極める訓練等の内容が盛り込まれています。

教材は「授業用スライド」「情報カード」「生徒用ワークシート」「指導者用ガイドブック」がセットになっており、以下よりどなたでも無償でダウンロードして授業などで活用いただけます。

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詳しくはこちらのリリースをご覧ください。

私の研究室では，一般財団法人LINEみらい財団，大阪府松原市、泉南市、守口市で組成する「SNSノートおおさか」作成委員会と共同で，GIGAスクール展開にあわせた情報モラル教育教材「SNSノートおおさか」を開発しました。

1人1台端末の環境で予想される，IDやパスワードを忘れてしまう，タブレットを破損する，授業とは関係のないサイトを⾒る，⽬を近づけての⻑時間利⽤，オンライン交流での悪⼝などのトラブルに対応しています。

以下，リリースより転載いたします。

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新型コロナウイルスの感染拡大の影響で大幅に前倒しとなったGIGAスクール構想*1を受け、2020年度中に全ての小中学校の児童・生徒一人ひとりへのPCやタブレット端末の配備が進められています。一方で、子どもたちの生活面においては、ICT機器の長時間利用による生活習慣の乱れや、SNSを介したトラブルなどが数多く報告されるなど、情報モラル教育の充実は喫緊の課題です。

そのような背景を受けて、LINEみらい財団は、大阪府松原市、泉南市、守口市の教育委員会で組成された「SNSノートおおさか」作成委員会、および国立大学法人静岡大学教育学部准教授 塩田真吾氏と共同で、情報モラル教育教材「SNSノートおおさか」を開発いたしました。

この「SNSノートおおさか」は、前述のこれまでLINEが提供してきた教材をベースに、各市と連携の上、新たにGIGAスクール構想を踏まえて「Society5.0*2」や「プログラミング」、「金融･情報リテラシー」などのコンテンツを追加し、PCやタブレット端末でも活用できる教材を想定しています。

また、ICT機器を使ったコミュニケーションの在り方等について、家庭内で適切なルールを作ることの重要性にも着目し、子どもと保護者が一緒になって考えられるようなページも設けています。

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詳しくはこちらのリリースをご覧ください。

私が代表をつとめる一般社団法人「プロフェッショナルをすべての学校に」（静大発ベンチャー企業）は，(株)エスパルス，静岡市，静岡市内の協力企業が連携して行う協働事業に参加し，ホームタウン次世代育成プロジェクト「エスプラス」を開催します。

以下，エスパルスのリリース一部転載いたします。
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エスパルスは、2011年度より静岡大学教育学部、静岡市との協働事業として実施しているエスパルスドリーム教室に、今年度より新たに静岡市内企業2社と連携した授業内容をプラスし、『エスプラス』としてブラッシュアップした授業を実施することとなりましたので、お知らせいたします。
 
エスパルスの選手・スタッフ・職員、また市内の企業社員が小学校を訪問してゲスト講師となり、算数や理科などにサッカーを関連付けた内容や、社会に出て必要なチカラを考えるキャリア教育授業を行います。

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2020年度の静岡市の実施校は以下になります。

詳しくはこちらをご覧ください。
リリースはこちら。

これまでの金融教育は主に社会科や家庭科で扱われてきました。
しかし、フィンテック（FinTech）に代表されるように、金融（Finance）と情報技術（Technology）が掛け合わされたサービスが増えるこれからの時代では、「情報分野」での扱いも必須となってきます。例えば，急激に広まった電子決済などの「見えないお金」とどのようにつきあえばよいのか、社会科や家庭科だけでなく、情報科や技術科でも金融・情報リテラシーの育成に取り組んでほしいと思います。

以下，LINE株式会社のリリースより一部転載いたします。

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このたび、LINEみらい財団は、「金融・情報リテラシー」教育に向けた教材を本日より提供開始しますので、お知らせいたします。

■基本編：「信用」ってなんだろう？
子どもたちが金融に向き合う姿勢について自ら考えるため「信用」と「信頼」の違いやそれらを得ることの難しさ、これからの社会を生きるために信用を積み重ねる重要さについて学ぶことができる内容です。「見えないお金」と上手に付き合うために「信用」の重要性に気づいてもらうため、カードワークやユースケースを通して学べる教材です。

■応用編：「見えないお金」との付き合い方を考えよう
見えないお金である「キャッシュレス」との付き合い方を学び、キャッシュレスについての基礎知識の理解、向き合い方を主体的に考えてもらうための内容です。売り手(送り手)と買い手双方から理解するためのコンテンツやワークシートを元にした学習など実践的な内容で構成されています。


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教材は，こちらから，ダウンロードしてご活用ください。

私どもの研究室とLINE株式会社の共同研究の成果が，日本教育工学会論文誌に掲載されました。
従来のトラブル調査は，発生率にのみ焦点化されたものが多かったのですが，本研究では重大性と発生率の両軸からそのリスクを評価しました。ぜひご覧ください。

■抄録
本研究の目的は，情報機器活用に関わるトラブルについて，重大性と発生率の両軸からそのリスクを評価すると同時に，そのリスク増大要因を検討するところにある．小学校第４学年から高等学校第３学年の児童生徒（n=6229）を対象に，情報機器の利用状況に関する項目と，12種類のトラブルについて３段階の重大性を設定した合計36ケースについて，過去１年間での経験頻度への回答を求めた．結果として，どの学校種においても最も発生率の高いトラブルは「長時間利用」であり，特に小学校において高かった．また，重大性と発生頻度の積によってリスク指標を算出し，利用状況からその増大要因を検討したところ．トラブルの種類によって異なる要因が影響することが明らかになり，特に「使用時間」と「学年の高さ」は10種類のトラブルのリスク増大要因となっていた．これらの結果を踏まえて，情報モラル教育における実践的示唆を議論した．

新型コロナウイルスの影響による休校期間において、生徒児童の学習習慣やゲーム、スマートフォン利用時間の長時間化など乱れた生活習慣をどのように整えるか心配であるという声が上がっています。

そこで私どもの研究室と導入実績1,100校32万人のNOLTYスコラ シリーズを発行するNOLTYプランナーズが共同で開発した「NOLTYスコラ オーブ」の紙面や授業の一部を無償公開いたします。



「NOLTYスコラ オーブ」は生徒児童の実生活とネット利用のバランスを整える目的で開発された教育プログラムです（小学校高学年、中学校向け）。3つのステップを行うことで、生徒児童が自分自身の生活習慣を把握し、改善できるプログラムとなっています。

休校の影響で授業時間数の確保が難しいと思われますので、最初のステップである『ステップ① 自覚編』を授業1コマで活用いただける内容にして、誰でも無償でダウンロードいただける形にしました。ノート紙面、授業用パワーポイント、指導案付になっています。学校授業再開に合わせてご活用ください。ダウンロードはこちらから。

2020年3月に『特別な支援を要する子どものためのネット・スキル・トレーニング－子どもの情報モラルを育むために－』を発刊いたしました。

私たちの研究室では，特別支援を専門とする静岡大学の香野毅先生とともに，特別支援教育における情報モラルの指導方法を研究してきました。コミュニケーション，個人情報の公開，使いすぎに関するネットトラブルに対して，スキル・トレーニングというアプローチで実践的に研究を進め，実際に教材を開発しながら,その効果を検証してきました。

従来の「怖がらせて，気をつけさせる」情報モラル教育の指導から「自覚させて，トレーニングさせる」情報モラル教育の指導への転換を目指した研究成果をぜひご覧いただき，教材をご活用いただければ幸いです。

教材は以下よりダウンロードしてお使いいただけれます。
zip形式のフォルダ内に，授業用のスライド（PowerPoint形式），ワークシート（PDF形式），カード教材（PDF形式），指導案（PDF形式）が入っております。

【教材】コミュニケーション編，【教材】写真編，【教材】使いすぎ編

塩田研究室と少額短期保険会社「Mysurance 株式会社」（損害保険ジャパン日本興亜株式会社の100％出資）は，今後，公立小中学校への携帯電話やスマートフォンの持ち込みを原則禁止した文部科学省の通知が見直されることを見据えて，「保護者向けの情報モラルリーフレット教材」をリリースしました。

スマホ持ち込みが解禁された場合のトラブルに備えるために，小中学校の入学説明会や保護者会で本教材を活用いただければ幸いです。また，万が一のスマホの破損・故障の補償やトラブルに備えて，弁護士の法律相談を無料で受け付けるサービスを付帯した「こどもスマホ保険」をご活用いただくことで，学校や保護者のトラブル対応の負担が軽減できればと考えております。

以下，Mysurance株式会社のリリースより一部転載いたします。
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静岡大学とMysuranceは、お子さまのスマホ利用教育に活用いただけるよう、スマホ利用に関する指差しチェックリストや、学校でのスマホトラブル事例、利用上のマナーなどを親子で対話しながら、安心・安全な使い方とご家庭のルールを学べるリーフレット教材を共同開発しました。このリーフレット教材は、小中学校の入学説明会や保護者会などを通じて配布し、ご家庭に持ち帰って活用いただくことを想定しています。


あわせてMysuranceでは、万が一のお子さまのスマホの破損・故障の補償に加え、SNSいじめや課金トラブルなど、保護者の方が不安を抱いているお子さまのスマホトラブルに対して、弁護士の法律相談を無料で受け付けるサービスを付帯した「こどもスマホ保険」の提供も開始します。
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静岡大学教育学部塩田研究室と株式会社カスペルスキーでは，学校における情報モラル教育の更なる充実のため，教員が生徒のネット利用状況や知識を簡単に把握することのできる「情報モラル診断サービス」を2015年度より提供しており，これまでに全国550校，約3万2,000人以上（累積実施数）の小中学生にご活用いただいております。

従来こうした生徒のネット利用状況を把握するためには，アンケート用紙を準備し，集計するという作業が必要でしたが，「情報モラル診断サービス」では，生徒がPC上で25問の問題に回答するだけ（準備を含めて約45分）で，生徒のネット利用状況（スマホ所持率，利用時間，ルールの有無，フィルタリングの有無，トラブルの有無など）と情報モラル・セキュリティ・法律に関する知識を教員が簡単に把握することができます。



「2019年度版情報モラル診断サービス」では，現在のインターネットを取り巻く状況に沿った質問（フェイクニュースや裏アカ，動画共有サイトへの投稿などなど）を加えた内容となっておりますので，ぜひ，総合的な学習の時間や学活の授業の一環としてご活用いただき，夏休み前の児童・生徒のネット利用状況の把握にご活用いただければ幸いです。

申し込みは，こちらから。利用は無料です。

静岡大学から第4期（2019年度～2021年度）若手重点研究者の称号をいただきました。

静岡大学教育学部に着任して10年がたちました。
ゼミ生2名が博士号を取得したこと，多くの教員を輩出できたことが印象に残っています。

今年度から11年目となりますが，若手重点研究者として頑張りたいと思います。

私の研究室では，静岡大学教育学部香野研究室（特別支援教育）とともに，NPO法人まちなびやの「特別支援教育（主に高等部）向け情報モラル教材」開発に協力いたしました。


特別支援学校の教員へのアンケートから，特に高等部において，「個人情報」，「悪口投稿」などに不安があることが明らかになったため，今回は「写真の公開」，「コミュニケーション」の2つの教材を開発しました。

ぜひ以下よりダウンロードしてお使いいただければ幸いです。

【手引き】SNSの「上手なつかいかた」を考えよう（PDF形式）

【教材】SNSの「上手なつかいかた」を考えよう教材（zip形式）
※フォルダ内に，授業用のスライド（PowerPoint形式），ワークシート（PDF形式），カード（PDF形式）が入っております。

なお，本教材は，静岡県社会福祉協議会「ふれあい基金助成事業 先駆的（モデル的）活動助成」により作成いたしました。感謝申し上げます。

以下，LINE株式会社のリリースより一部転載いたします。
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LINE株式会社（所在地：東京都新宿区、代表取締役社長：出澤剛）は、宮城県教育委員会および仙台市教育委員会と情報活用能力育成のための教材「みやぎ情報活用ノート」を共同開発し、本日より無償で提供を開始いたしますので、お知らせいたします。

「情報活用能力」を育成することを目的に、LINE、宮城県教育委員会、仙台市教育委員会は、教育工学・情報教育・メディア教育などの分野を専門とする有識者である、東北大学大学院 堀田龍也教授、東北学院大学 稲垣忠教授、宮城教育大学 安藤明伸准教授、静岡大学 塩田真吾准教授のご協力のもと、「みやぎ情報活用ノート」を作成し、第一弾として小学生向けに教材を無償で公開いたしました。
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こちらから，ダウンロードしてご活用ください。

以下，LINE株式会社のリリースより一部転載いたします。

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LINE株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：出澤剛）は、長崎県教育委員会と情報モラル教育教材「SNSノート・ながさき」を共同開発し、本日より無償で提供を開始いたしますので、お知らせいたします。

今回、共同開発した「SNSノート・ながさき」は、「ワークショップ形式」「発達段階にあわせたラインナップ」というSNS東京ノートの特徴を踏襲しながら、県内の児童・生徒のスマートフォンやSNSの利用実態データの引用や、県内においても多く利用されている「LINE」のキャラクターを教材中に用いるなど、長崎県向けにアレンジし、県内の情報モラル・情報リテラシーに関する教育の充実に活用していきます。
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「SNSノート（情報モラル編）」とともにご活用いただければ幸いです。

私の研究室とカスペルスキーの共同研究の成果として，カード形式のシニア向け情報セキュリティ啓発教材「ネットの『あやしい』を見きわめよう（シニア編）」の配布を開始しました。



カスペルスキーと静岡大学 教育学部 塩田研究室では、幅広い年代でインターネットの利用が日常になっている中で、シニアのインターネット上のトラブルが増加していることから、更なる啓発が必要と考えていました。そこで、シニアのインターネットリテラシーを高め、安心してインターネットを利用するための判断力を身に付けていただくために、情報セキュリティ啓発教材「ネットの『あやしい』を見きわめよう」のシニア編を共同開発しました。教材「ネットの『あやしい』を見きわめよう」は、2017年10月から主に中学生を対象として提供してきましたが、シニア編ではその手法は変わらずに、内容をシニア向けに新たにしました。

「ネットの『あやしい』を見きわめよう（シニア編）」では、安全なインターネット利用について、カードや説明スライドなどの教材を使い、複数人でディスカッションしながら学ぶことができます。個人情報や金銭的なトラブルなど、シニアにとってリスクの高いケースを学べるよう、「架空請求」や「偽のショッピングサイト」などの具体例を採用しています。また、はがきサイズのカードを使い視認性も高めています。本教材は、消費者センターやシニア向け情報セキュリティ啓発セミナー、地域の老人クラブの活動など、さまざまな場面での利用を想定しており、非営利目的の使用であればどなたでもカスペルスキーのホームページからダウンロードしてご利用いただけます。

リリースの内容はこちらから。教材はこちらから。

私が代表をつとめる一般社団法人「プロフェッショナルをすべての学校に」では，ソニー株式会社とともに，子どもの「教育格差」の縮小に向けた取り組みを実施しています。

今回，沖縄の小学校とソニー本社をつないだ遠隔授業の様子が沖縄テレビ放送で紹介されましたので，ぜひ御覧ください。
映像はこちらから。